8つの事例(その4)- ビジネス変革を効果的に推進する社内コミュニケーションツール「Jive」

ビジネス環境は常に変化しており、企業は新しいチャレンジに迅速に対応する必要があります。特に企業の合併や買収、大きな戦略の変更時には、全従業員と効果的にコミュニケーションを取ることが重要ですが、従来の方法ではこのような全社的な取り組みを管理することが難しいです。このような状況でJiveが大きな力を発揮します。

変化の時代に企業が直面する大きな壁

近年のビジネス環境は目まぐるしく変化しており、企業は新しい事業機会や競合他社の動きに機敏に対応していく必要があります。合併・買収、新規事業の立ち上げ、コア事業の刷新など、大規模な組織変革を余儀なくされるケースが増えています。

しかし、従来のコミュニケーションツールでは、このような全社的な取り組みを円滑に進めることが難しい課題がありました。電子メールやイントラネットなどの一方向の情報発信では、個々の従業員に変革の意義や自分の役割が十分に伝わらず、組織全体での変化を阻害してしまう可能性がります。

「Jive」が実現する双方向のコミュニケーション

そこで注目されているのが、ビジネスコミュニケーション統合プラットフォーム「Jive」です。Jiveは、従来の一方向の情報共有ツールに代わり、上司・経営陣と現場の従業員が直接対話できる双方向のコミュニケーション環境を実現します。

経営層は、変革の意図や全体の進捗状況などをJiveに投稿することで、確実に全従業員に情報を行き渡らせることができます。一方の従業員側も、Jiveを通じて直接質問や提案を行うことで、自分の理解を深めるとともに、フィードバックを経営層に伝えることが可能になります。

ターゲットに合わせてきめ細かな情報配信 Jiveの大きな強みは、「ターゲットコミュニケーション」の実現にあります。部門単位や役職ごとなど、特定のグループをターゲットに指定して情報発信できるため、個別のニーズに合わせたきめ細かい情報配信が可能となります。

例えば、営業部門に新商品の詳細を重点的に伝える場合は営業部門員を、システム変更に伴う業務フローの変更点は実務者を、それぞれターゲットに設定して情報を発信します。このように、Jiveのターゲティング機能を活用することで、従業員一人ひとりに「自分仕事に関連する情報」を確実に届けられ、変革に参加しやすい環境を作り出せます。

Jiveに備わる包括的なコミュニケーション機能

ターゲティングを含む様々な機能によって、Jiveは全社的なコミュニケーションをトータルにサポートします。

  • ニュースフィード機能で全体や個別のアナウンスを発信
  • 従業員間のフォロー機能で情報をリアルタイムに収集
  • 添付資料の共有によるペーパーレス化と情報の一元管理
  • Webミーティングツールとの連携で遠隔地とのやり取りも円滑に
  • 詳細な分析ツールで従業員のエンゲージメントを把握

このように、Jiveには従来の様々なビジネスコミュニケーションツールの機能が統合されており、ビジネス変革における全方位のコミュニケーション手段として最適なソリューションだと言えます。

Jiveを活用した企業による変革の実例

Jiveを活用して組織変革に成功した企業も既に多く存在します。米国の電子機器メーカーの場合、財務業績低迷に伴う大規模な事業再編のさなかにJiveを導入。役員自らがJiveにビデオメッセージを投稿したり、FAQ方式で従業員の疑問に答えたりするなどして、変革への理解を全社的に高めていきました。

コスト管理ソフトウェア大手の事例も印象的です。同社は急速な成長を続けるなか、各部門の情報が分断されがちになっていましたが、Jiveの導入によってオープンなコミュニケーション文化を構築。従業員同士が自由に知識を共有できる環境を整備することで、組織の生産性とイノベーションを大幅に向上させることに成功しました。

導入企業の多くが実感する「Jiveの効果」とは このようにJiveの導入を通じて、多くの企業がビジネス変革を効果的に推進できるようになっています。Jiveの主な効果として、次の3点が企業から指摘されています。

  1. 変革の意義と必要性が組織全体で理解されやすい
  2. 経営層と現場の従業員間のコミュニケーションギャップが解消される
  3. 従業員一人ひとりの変革への主体的な参加意識が高まる

つまり、Jiveはビジネス変革における根本的な課題である「経営層と従業員の溝」を小さくし、一丸となった組織への変革を実現するのです。

組織を越えて情報やナレッジを共有できる さらにJiveの魅力は、組織の枠を超えたコラボレーションの促進にもあります。企業間や産学官の垣根を越えて外部の人材とも情報交換でき、ナレッジの共有が進むことで新しいイノベーションも期待できます。

Jiveは社内コラボレーションを加速させるだけでなく、水平統合による新規ビジネスの発掘にも有効な手段となります。

まとめ

ビジネス環境の変化のスピードは年々加速しており、企業はそれに合わせて絶えず変革を続けていく必要があります。しかしその際に最大の障壁となるのが、組織内のコミュニケーション課題です。

Jiveはこの課題を解決し、経営層と従業員の溝を埋める優れたソリューションです。ターゲティングや双方向のやり取りなど、多彩なコミュニケーション機能を有しており、全社一丸となった変革を効果的に推進できます。

ビジネスの持続的な成長を実現するには、スピーディーかつ着実な変革が不可欠です。その鍵を握るのがJiveというコミュニケーションプラットフォームです。